なんで風俗では当たり前のように雑費を引かれてしまうのか使用用途を解明
風俗の世界で納得がいかないと多くの風俗嬢が疑問に思っているのが、報酬から引かれる雑費です。
なんで雑費なんてものを支払う必要があるのか。
そもそも働いた分の半分近くを引いているのにその上で雑費まで引くってどういうこと?
って気持ちは分かります。
ここでは風俗における雑費の使い道について徹底解剖していきましょう。
名目上で使われている内容は?
あえて「名目上」という言葉を使いますが、雑費というのは風俗店を経営していくのに真っ当に使われているものです。
店舗型の場合には家賃もありますし、プレイルームのクリーニング。
更にシャワーやお風呂、電気などの光熱費。
コンドームやローション、イソジンやマウスウォッシュなどの消毒アイテムや衣装、そしてタオルなどにそれぞれコストが掛かっています。
これらの経費を風俗店側が出すとなると、相当に負担を強いられることになるわけです。
バックだけでお店側の利益になることはほぼありません。
女の子を集めるための求人へのコストを支払っていますし、お店を運営するためのスタッフへの給料が支払う必要もあります。
その上でお店を宣伝するための広告費も掛かってきます。
またアリバイ会社を使う場合には、そこに対しての経費も発生することになるわけです。
これらを女性から受け取るバック分だけではとても間に合わないというのが現状なのです。
風俗ジャンルによっても雑費の使い道は違う
風俗ジャンルによっても給料から引かれる雑費の種類や総額は違ってきますから単純に報酬額が高いからといってその点のチェックを無視すると後悔することになってしまいます。
ソープの雑費
客単価が最も良いとされているのがソープですが、その分バックから引かれる経費も多く雑費が高いことでも知られています。
タオルやマウスウォッシュ、イソジン、コンドーム、ローションなどの他に、コスプレ用衣装代。
更にクリーニング代やオプションプレイなどで利用するアダルトグッズ代光熱費やお風呂に使う水道代。
プレイルームのレンタル料なども風俗嬢側の負担になります。
どれも働くために必要なものばかりですからなんでと思う気持ちは分かります。
しかしあくまでも風俗嬢と風俗店との契約は名目上は個人事業主と業務委託者という関係になりますから、女性側が支払って当然なのです。
またあまりされている方がいるかは分かりませんが、確定申告の際に経費として計上することができ、節税することができるものでもあります。
これまでは税金逃れや身バレ対策として申告をされていなかった女性も多いことでしょう。
しかしマイナンバー制度の導入で財産の動きはきっちりと把握され所得税の未納分はこれからは見逃してもらえない環境になっていますから、確定申告をするようにすべきです。
他にもソープ特有のお茶代と税金、月ボーナスという昔ながらの風習から引かれてしまう雑費もあります。
お茶代は部屋に用意してもらえるドリンクやお菓子などに掛かる経費。
なぞなのは実際には支払っていないのに徴収される税金。
月ボーナスは貰えるものではなく、日頃からお世話になっている風俗店スタッフへの感謝の気持ちを示すためという名目で給料から引かれているのです。
現在はカジュアルソープなどが増え、総額で受付に支払うスタイルが増えています。
現在でも残っているソープもありますが、入浴料とサービス料の明示がされており、受付では入浴料だけを支払って残りは部屋で風俗嬢に渡すなんてスタイルが主流でした。
これはまさしく場所を提供するソープ側とサービスのみを提供する女性キャスト側という立場を明確化していたことを意味しているのです。
そもそもソープの名目は「大衆混浴場で偶然出会った男女が勝手に行ったやり取り」になりますからね。
無店舗型の雑費
デリヘルやホテヘルなど現在主流の無店舗型の風俗ジャンルでは、プレイなどに必要な経費は同様に雑費としてバックから引かれます。
プレイに必要なもの以外の独特の雑費としては、送迎などをしてくれるガソリン代。
そして運転をしてくれるドライバーの人件費になります。
こちらもなんでと思われるかもしれませんし、タクシーのように細かく実際に掛かったガソリン代や人件費を算出してくれるのかといえば、そうではありません。
しかし無店舗型の場合には、お客さんが希望している場所へと時間内に赴く必要があり、一人で責任を持って赴いてもいいですが、ドライバーがいるということでボディーガード的な役割も担ってくれます。
こういったことを考えるとソープと比べ不明瞭な雑費を引かれることはほとんどなく、必要な経費だからと割り切ることができるでしょう。
雑費はどのようにしていくら引かれるもの?
使用用途が大体分かったところでどのように引かれるのか。
また金額はどのくらい引かれるのかというのは気になるところでしょう。
無店舗型の風俗ジャンルの場合には、お客さん一人あたりで500円から1,000円雑費が徴収されるケースがほとんど。
これはデリヘルのランクなどが異なっているとしても同様といえます。
ソープの場合には、格安、大衆、高級のようにランクが上がれば上がるほど雑費の項目も増え、引かれる金額も大きくなります。
特に高級や超高級ソープではなんで?
と思えるような月ボーナスや税金といった昔ながらの習わしを採用しているところも少なくありません。
また風俗で必要な雑費に関しても、お店ごとにお客さん一人あたり1,000円から5,000円と幅があるのも特徴です。
格安店の場合には、いわゆるカジュアルソープと呼ばれるもので利用料が低い分、雑費も高くはありません。
しかし高級店の場合には、プレイルームやお店そのものの設備も豪華になったり、接客時間が自然と長く設定されているため、引かれる雑費も高くなりがちです。
他にも接客本数によって引かれる雑費が変動するというシステムを採用しているところも存在します。
例えば1日の接客数が0から1本なら雑費も0円。
2本以上なら2,000円。
4本で3,000円、5本以上なら5,000円といった具合です。
風俗の給料は歩合制ですから、働く本数が多ければ多いほど稼ぐことができます。
そしていつでも忙しいというわけではありません。
稼いだ日も稼げなかった日も同様に高額な雑費が発生するとなれば、モチベーションを保つことは難しいと言わざるを得ません。
このため稼げた日には雑費はしっかりと取るけれど、そうでもない時にはそこそこの額にしたり徴収しないといったシステムにしているのです。
雑費を徴収しない風俗店も増えている
これまでの風俗業界では、女性が働きやすいように雑費を設備投資したり、ケイタリングなどを豪華にしたり、宣伝広告費にしっかりと掛けたりといったまともな風俗店もありました。
しかし雑費ばかりを取って、必要なものには使わず懐に入れるなどの劣悪な店長やスタッフなども存在していた。
現在進行形で存在しているというのも事実です。
そういった風俗店は在籍している女性キャストからしてみると、すぐに分かりますし、支払っている雑費の金額と比べ環境が全く改善されないと不満を抱き移籍をしてしまいます。
こういったなんで?
と思える不信感を払拭するためにも最近では雑費を徴収しない風俗店が増えています。
その代わり、お店と女性キャストのバック率が折半だとか6：4など高めに設定されており、その中から雑費として徴収をしているのです。